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新型コロナウイルスは世界のスポーツを止めました。東京オリンピック（五輪）・パラリンピックの延期など国際大会だけでなく、学生のスポーツ、子どもたちが運動する機会も奪いました。この苦境に、どう立ち向かえばいいのでしょうか。五輪金メダル９個を持つ陸上界の「レジェンド」、カール・ルイスさん（５９）に、スポーツによる社会貢献に力を入れる４００メートルハードル日本記録保持者・為末大さん（４２）、元ラグビー日本代表主将・廣瀬俊朗さん（３９）がオンラインで聞きました。カールさん、あなたがいま現役選手だったら、どうしますか？
「米大統領選で投票不正があった」という根拠不明の情報が、トランプ前大統領の支持者を突き動かし、連邦議会議事堂の襲撃にまで至りました。日本でもこうした「陰謀論」を支持する投稿が、ネット上にあふれています。かつて日本社会でも繰り返し浮上した陰謀論をたどり、陰謀論を受け入れる現代社会について考えます。歴史学者の呉座勇一さん、月刊誌「ムー」の編集長らに聞きました。
コロナ禍の支援策として、自治体などの水道事業者の4割近い498事業者が、水道料金を無料にしたり減額したりしていることが厚生労働省の集計でわかりました。減免額は計約547億円で、月20トン使う平均的な家庭の料金に換算すると、約140万世帯の年間水道使用料金に相当します。「第3波」の感染拡大で減免期間を延ばす自治体もある一方、収益悪化などへの懸念から値上げに踏み切る自治体も出てきています。
フリーマーケットアプリのメルカリは、高額転売が疑われる出品に対し、買い手に注意喚起する機能を今夏までに導入すると発表しました。人気商品を大量に仕入れ、メルカリで高値をつけて売りに出す「転売ヤー（転売屋）」が出品した商品などが対象になりそうです。取引の場として透明性を高める狙いがあります。
いよいよ、新型コロナウイルスのワクチンの製造販売について、日本でも初めて承認が申請されました。
米製薬大手ファイザーが開発したものです。欧米の治験では、発症を防ぐ効果が９割以上と報告されています。コロナワクチンの開発については、多くの専門家が数年単位の時間が必要と予想していましたが、欧米の主要製薬メーカーが相次いで開発に成功しています。一方で、長期的な安全性、効果のデータはそろっていません。
きょうの紙面では、そうした背景を紹介しています。コロナの患者が初めて中国の武漢で確認されてから、早くも１年が経とうとしています。
あす２０日付けの朝刊では２ページの特設面を作って、この１年の世界の動きを振り返り、経済への影響や人種により重症度に違いがあるのか、解説する予定にしています。
